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21世紀ダイアリー2.0.1

 21世紀スカイラインの管理人ブログ。現在はムラーノ(Z51型)を愛用している40代中年男性(苦笑)。

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なぜアメリカは電気自動車に熱心なのか

 
問題:世界一の原油生産国を答えなさい。


・・・この質問に多くの人は中東諸国のどこだろう、と考えるはずだ。
 朝日新聞社2015年6月記事より
ところが、正解はアメリカである。1位アメリカ、2位サウジアラビア、3位ロシア。いわゆる私たちが白い民族衣装トーブに身を包んだ男たちの姿を頭に思い浮かべるOPEC加盟12カ国はサウジを除いて「その他」に分類される状況だ。
  
「アメリカは石油獲得の為に中東で戦争まで仕掛けた!」なんて言われる国が世界一の産油国と聞くと違和感あるが、アメリカは輸出する以上に輸入する量が断然多い程の大量石油消費国家なのだから仕方が無い(輸出1,286億USドル/輸入3,267億USドル ※2014年)。
 
アメリカ国内の全エネルギー消費のうち石油の占める割合は40%程と言われる。国土が広大なアメリカにおいて自動車及び航空機燃料として代替が効かない石油は世界最大の産油量を以ってしても足りない訳だ。
 
そのためアメリカは石油価格の安定化に躍起になっている。オバマ大統領は石油価格が高騰した2012年春に(本来は戦争などの有事の際を想定した)戦略備蓄にまで手を付けて価格安定化に努めた程。アメリカはオイルショックの70年代以降、常に石油依存体質からの脱却を夢見ている。

その想いにようやくテクノロジーが追いついた!・・・電気自動車だ。アメリカで最も売れている電気自動車は他でも無い日産リーフ。米国でもシボレー・ボルト(純粋なEV車と言えるかは疑問)と同時期に発売されたリーフはボルトより若干多い累計約8万3千台を売っている(尚、高級車テスラは販売台数を公表していない)。まだまだ、といえばそうだが、心強い数字だ。電気自動車が確実着実に普及し始めているといえるし、何よりアメリカ政府が電気自動車の普及を強力に支援している。

アメリカ政府が電気自動車に熱心なのは、環境に配慮しているからと考えるよりも、石油購入という形で莫大な国富が海外に垂れ流され続けている状態が我慢ならないから、というのが本音と思える。実際、アメリカに拠点を構える国際石油資本(石油メジャー)各社も潮時と考えたのか、総合エネルギー商社へ舵を切っている。

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デトロイトの復活を手放しでは喜べない



 CC Photo by Mike Boening Photography.

アメリカのレコードレーベル「モータウン」は、黒人音楽史において黒人だけでなく白人も広く楽しめる音楽へと転換させたレーベルとして重要な意味を持つ。
 
モータウンという奇妙なレーベル名は「Motown=自動車の街」と言うように、今でこそニューヨークに拠点を構えるものの、その発祥は1959年のデトロイトに遡る。公民権運動が真っ盛りなこの時代にモータウンはマーヴィン・ゲイやジャクソン5など重要なアーティスト達を次々と輩出。一躍、米国を代表するレーベルとなる。
 
そんなモータウンが発祥の地デトロイトを捨てたのは1972年。折しも1970年に制定されたマスキー法(排ガス規制法)の煽りでビッグ3が不振に陥り、街に失業者が溢れ白人中産階級がデトロイトを去った時と合致する。自動車工場に従事するブルーカラーの黒人が多い街で育まれた音楽レーベルは当の黒人達を置き去りにデトロイトを捨てたのは何とも皮肉だ。
 
その後のデトロイトの惨状は周知の通り。80年代には日本車との競争に敗れ失業者は雪だるま式に増加、90年代にはグローバル化の波で工場も次々と越境してメキシコに移った。治安は悪化し、デトロイト市警にはロボコップまで配属される始末。
 
そして遂に。街を支える自動車産業も音を上げる。2009年4月にクライスラーが、9月にはGMが経営破綻。続く2013年4月に市も財政破綻に追い込まれた。デトロイトは完全に死んだ。もう再起は無い、誰もがそう思った。
 
・・・しかし、デトロイト死亡記事から1年半後に奇跡的な復活を遂げる。
僅か1年半に!!!
 
復活の理由はこうだ。破綻により地価が下がり新興企業がオフィスを移転。ゼロ金利の住宅ローンにより移住者が急増。人の流入が増え飲食店など関連サービス業も急増。地元産業の自動車業界も中小部品メーカーが復活。税収は増加、財政破綻から脱した、と・・・僅か1年半に。
 
よくよく聞いていくと、話はそう単純では無い。実は中国マネーが暗躍しているという。まず中国の資本グループがデトロイトで死に体になっていた中小部品メーカーを次々と買収(その数は数百に及ぶとの話も)。更に底値に落ちたデトロイトの土地を買い漁っているという。中国マネーというカンフル剤を手にしたデトロイトの経済状態は急速に回復したそうだ。
 
だが考えて欲しい。中国企業傘下となった部品メーカーのノウハウを中国企業はごっそりと持って行く。中国の最大手の自動車部品メーカー・万向集団(ワンシャン)も買収側企業の1社だが、彼らはデトロイト復興の為に部品メーカーに資本投入したのでは無く、自らの利益の為に行ったのだ。そう考えると、目先の中国マネーに踊りデトロイトが一時的に復活したとしても、遠く無い将来に本当の意味での「死」を迎えることになるのかも知れない。
 
「What's Going on」(いったい何が起きているんだ!?)
モータウンを代表するアーティストのマーヴィン・ゲイが歌ったように

問題の性質が違うんだな


フォルクスワーゲン(VW)の広告に違和感を持った人は少なく無いと思う。
「安心して、お乗り頂けるように」との理由で、
「無料点検」や「5年間メンテナンスフリー」を掲げている。

一連のVWの問題が、機械的な整備不良などに起因するのなら、
これらの対策で「安心」なんだろうけれども、
問題の性質が違う・・・よね。

VWが非難されているのは「ウソ付いてた」ことであって、
その結果、VW車の社会的な「価値が毀損された」ってことですよね。
もっと具体的に言うなら、環境負荷が少なくて燃費も良いと思った人は
「裏切られた/騙された」と思うだろうし、
将来のリセールバリュー期待値が大きく値減りしたこと、の2点ですよね。

その昔、三菱という会社が「ウソ」をきっかけに信頼を失い、
2015年4月には、遂に国内シェア1.4%まで低下しました。
1.4%・・・もう誤差の範囲。存在している意味が無い程の影響力皆無です。
じゃあ、三菱の車の品質は悪いのか?というと↓こういう結果が。

率直に言うなら、三菱の車は「品質が極めて高い」。真面目に作られています。
・・・が、国内シェア1.4%という現実。
「影響は限定的」と強がる自動車評論家も居ますが、三菱の例然り、
消費者はウソをつかれるのを嫌うのでしょうね。。。
今後、VWがどうなっていくか、日本国内においては楽観視できないと考えます。

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